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トランプへの抗議デモ ジョージソロス氏が資金提供!? [共産主義]

 トランプの当選以後、全米25の左翼の強い地盤の地区でトランプへの抗議デモが起こり、まだ連続している。一部地区では警官隊と衝突、またジュリアーニ元NY市長の車が妨害されたりしている。

 これらのデモは左翼プロフェッショナルが組織化している点で、沖縄や三里塚と似ている。長期化を狙った政治運動である。

 組織の中心は「ANSWERS連合」と「社会主義選択肢」と呼ばれる二つの極左集団で、その背後で資金などを提供しているのはジョージ・ソロスと判明した(ワシントンタイムズ、11月15日)。

 かれらはウクライナ型の政治混乱をよびこもうとしており、共和党幹部は民主党のオバマ大統領やクリントン、サンダース上院議員らに「選挙は終わり、結果をクリントンは受け入れたのだから、デモを沈静化させるべき」と呼びかけている。

 以上、宮崎正弘の国際ニュース・早読みから抜粋。

 D.トランプ VS H.クリントン=ナショナリズム VS グローバリズムであり、欧米のメディアや各国首脳は、グローバリズムが否定され、世界が崩壊していくとコメントしてます。

 グローバリズムとは、国家主権を制限して、自由競争を促進するという考え方。国境をなくし、政府をできる限り小さくし、政府によるビジネスに対する規制や徴税権をミニマムにしたいという、国際金融機関や多国籍企業経営者の野望です。国境を持たないウォール街やシティの住民たち、つまり、ユダヤ人資本家たちの考え方ということです。世界中で共産主義革命を起こして、世界を共産化しようとしたマルクス・レーニン主義者と多くの部分でかぶっているのです。ロシア革命はシティーが資金を提供しましたから、ルーツは同じですね。

 一方、大きな政府は、国民を保護するために、企業活動を制限し、過度な搾取や社会格差が広がらないように規制をかけます。海外の強大な企業が、弱い自国の産業を侵食しないように、適切な関税をかけて保護しようとします。。

 ソ連崩壊後、新自由主義の名の下、グローバリズムが世界中に拡大し、各地で自由貿易協定締結が促進されました。ところが、米国の財政赤字、中国の台頭などで、米国の軍事力を背景とした覇権が崩れかかっています。ウォール街の住人が、米国政府を使って進めてきたグローバリズムの行く末に暗雲が立ち込めてきたのをみて、ジョージソロスの抵抗を始めたということでしょう。。

 自由貿易圏であるEUはイギリスの離脱がすでに決まっています。難民問題は国境の重要性を再認識させました。さらに、来年のフランス総選挙でルペンが大統領になれば、フランスが離脱へ動くでしょう。もはや、EUは風前のともしびかもしれません。

 オバマ大統領は、すでにTPP批准をあきらめました。新たな自由貿易圏構想はとん挫。ロシア、インド、トルコ、そして日本ではナショナリズムが優勢です。第2次世界大戦後の米国覇権による秩序が崩れ、世界は地域覇権国が林立するパワーバランスの時代に戻りつつあるということです。


 あなたは、そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。




第2次世界大戦を実現させたスターリン ⑤ ヴェノナ文書の衝撃! [共産主義]

 今回、取り上げるのは現代史に衝撃を与えたあの「ヴェノナ文書」です。

 1995年7月11日、長い間その存在がうわさされていたものの、極秘扱いだった「ヴェノナ文書」の公開セレモニーが、CIA本部にて、CIA,FBI及びNSA(国家安全保障局)の各長官立会いの下、執り行われました。

 軍の情報機関であるNSAは、米国で活動するKGBとGURの工作員と、モスクワ本部でやり取りされた1940年から1948年の暗号電信を入手し、1943年から1980年にかけて解読作業を行っていました。この解読プロジェクトのコードネームが「ヴェノナ」でした。

 ヴェノナ文書が明らかにしたことは、想定をはるかに上回る米国共産党のソ連への貢献ぶりと、米国における大規模なソ連スパイ網でした。300人を超える米国人がソ連のエージェントとして活動し、その中には何人ものルーズベルト政権高官が含まれていたのです。ヴェノナ文書で明らかになったことはその一部にすぎませんから、実数はもっと多かったはずです。

 例えば、ルーズヴェルト大統領の側近であったアルジャー・ヒスは、早くから国務省のスターと呼ばれ、戦争が終わるころには国務省上席補佐官になっていました。彼は、戦後体制をほぼ形作ったヤルタ会談にも参加し、国際連合創設にも関わっています。つまり、スターリンは米国政権の方針を予め知った上で会談に臨んでいたことになります。そして、戦後体制の中でソ連が優位に立てるよう工作していたことは間違いないでしょう。

 また、米国における原爆開発にもスパイが関与していたことが判明し、何人ものスパイ・エージェントが逮捕されています。原爆開発はマンハッタン計画に基づいて行われましたが、1949年に英国人物理学者クラウス・フックスがまず摘発されました。ヴェノナ文書が英国情報機関のMI5に示され、MI5の尋問にフックスは自白しています。この自白によって、1950年にフックスとKGBの仲介者ハリー・ゴールドが逮捕。更に、ゴールドの自白により、ロスアラモスの原爆研究機関の技官デービッド・グリーングラス、その妻ルース、義兄ジュリアス・ローゼンバーグが逮捕されました。

 1949年、ソ連は核実験に成功します。これまで米国との直接対決を避けていたスターリンは、北朝鮮に韓国侵攻のGOサインを出し、朝鮮戦争が始まります。そして、これをきっかけにして米国は、それまの日本を弱体化する方針を転換、日本を防共の最前線に位置づけ、日本の再軍備を始めることになります。警察予備隊、後の自衛隊の創設です。

 iRONNAに関連記事があったので、リンクを張っておきます

 あなたは、そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。




第2次世界大戦を実現させたスターリン ④ [共産主義]

 前回取り上げた日本軍とソ連の赤軍が衝突したノモンハン事件が起きる1年前にも、スターリンの対日工作が行われています。1938年7月に勃発した張鼓峰事件もソ連側の兆発で起きたものです。事件後、赤軍のヴァシリー・ブリュヘル元帥が粛清されており、この作戦に反対したためであったことが、前述の黒宮教授により明らかにされています。

 更にさかのぼって、1928年6月に奉天で張作霖が爆殺された事件についても、黒宮教授は「ある日本の自称実行犯は説得力のある告白さえ残している。しかし、今では、この事件はソ連の念入りなカムフラージュに思える。ソ連の実行犯たちが張を殺害し、罪を日本人に擦り付けたのだ」と述べています。

 ノモンハン事件で日本を挑発していたのに並行して、スターリンはドイツと独ソ不可侵条約の締結交渉を行っています。1939年8月19日に、ソ連のモトロフ外相は、駐ソドイツ大使を呼び出し、この条約を締結するよう(スターリンから)指示を受けた事を伝えています。翌20日には赤軍がノモンハンで大攻勢を仕掛けて日本軍に大損害を与えています。当然、ドイツへのアピールです。23日には同条約が締結され、9月1日には、東欧分割の秘密合意に基づき、ドイツはポーランドに侵攻。これに応じる形で、英仏がドイツに宣戦布告します。正に、スターリンの思惑通りに欧州で第2次世界大戦が勃発します。

 更に、9月16日にはノモンハンで日本と停戦に合意します。そして、その翌日、赤軍がポーランドに侵攻し、ポーランド人民を「解放」します。スターリンの謀略の中で、ノモンハンでの挑発行為が、独ソ不可侵条約締結交渉と連動する形で行われていたことが分かります。これ以降、日本は、国策を「南進」転換します。スターリンは日本の脅威を遠ざける事に成功し、レーニンの準則のもう一方の戦争、日米が戦争を起こすべく注力します。

 スターリンのスパイたちは、米国のフランクリン・ルーズベルト政権の中枢にも食い込んでいます。これがどのような形で米国の政策に影響を与えていたかを明らかにしたのが「ヴェノナ文書」です。いよいよ、核心のヴェノナ文書登場です。

 あなたは、そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。


第2次世界大戦を実現させたスターリン ③ [共産主義]

 スターリンの対日工作のうち、日本が国家戦略を南進に切り換えた決定的な事件がノモンハン事件です。

 これは、1939年満州国とソ連の支配下にあったモンゴル国境で起きたソ連・モンゴル連合軍と日本軍との紛争です。この時の日本側の師団長であった小松原道太郎中将は、ロシア語のエキスパートであり、以前、情報将校として在ソ日本大使館に勤務していました。

 彼は大使館付き駐在武官として勤務していた時にソ連のハニートラップにかかり、それ以降、ソ連に脅され続けていました。同時期に駐在武官として勤務していた小柳大佐も同様にハニートラップにかかったものの、自らの不明を恥じて、官舎で割腹自殺しています。自殺の背景にはスパイ工作があったことが、朝日新聞でも報道されています。

 インディアナ大学の黒宮広昭教授によると、支那事変が勃発した1937年夏の時点で、日本と満州国には2000人の明らかなスパイと5万人のエージェントがいると日本政府は見ていました。ヴェノナ文書で明らかになった米国での状況からみて、この数字は妥当なものです。

 小松原は何事もなかったかの様に昇進を重ね、1932年から1934年まで、ハルビンの特務機関長を務めました。この期間、ハルビンではソ連への重要情報漏えいが相次ぎました。公開された旧ソ連機密文書によって、ソ連軍が一定の期間だけ、日本、中国及び満州に関する、大量の政治・軍事情報を得ていたことが分かっています。つまり、小松原が特務機関長であった時期と重なっているのです。

 ノモンハン事件から2年後の1941年の早い時期に、スターリンは、ノモンハンのソ連側司令官ゲオルギー・ジューコフに、なぜ13か国語を操る小松原を殺害したのかと尋ねます。ジューコフは、もし語学に堪能なことを知っていれば、命を救ったと答えています。

 ノモンハン事件後、小松原は帰国します。そして、1940年10月6日、不可解な状況の下、「病死」するのです。用済みのソ連スパイが、事故や病死に見せかけて殺害された例は多数あります。ただ、状況証拠は限りなくクロですが、小松原がソ連のエージェントとして、ノモンハンで活動していたことを示す証拠はまだ発見されていません。

 あなたは、そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。


第2次世界大戦を実現させたスターリン ② [共産主義]

 先日紹介したスターリンの対日工作をさらに詳しく見ていきます。

 前述の通り、ソ連はドイツと日本が同時にソ連へ侵攻してくることを恐れていました。従って、日本に対しては、①国民党との戦争を泥沼化させてソ連へ目が向かわないようにする、②ソ連の赤軍が強いことを知らしめて対ソ恐怖症を起こさせる、③インドシナからインドへかけての英仏植民地、石油のあるオランダ領インドネシア方面へ侵攻することが得策であることを、政権中枢へ吹き込むこと、などを画策していきます。

 1937年の8月の盧溝橋事件発生の1ヶ月後には、ソ連は国民党の中華民国と不可侵条約を結びます。そして、これに基づいて大規模な軍事援助を国民党に対して行います。もちろん、日本との戦争を念頭に置いての事ですね。更に、蒋介石に対しては、ドイツや米国からも武器を調達する必要性を説きます。なぜでしょうか?

 なぜなら、シナ大陸の北部は日本軍が優勢であり、逆に、南部はがら空きだったからです。つまり、蒋介石が米国やドイツから武器を輸入する際は、南部から持ち込むしかないと言う事です。蒋介石に米国やドイツとの連携を説得するのと同時に、ソ連のエージェントである尾崎秀美らを使って、日本政府に対しては、南部を攻略した方が日本の為になると説得工作を行ないます。蒋介石がドイツや米国から武器を輸入する所謂「援蒋ルート」をつぶさない限り、日本は国民党との泥沼の戦争に巻き込まれると言う主張を日本の政権中枢、近衛文麿らに吹き込むわけです。

 日本が南進政策に切り換えれば、ソ連が侵略される可能性が低くなります。分るでしょうか?これが自国を守るための世界標準の安全保障の考え方であり、何百年も前から当たり前の考え方だと言う事です。世界が常に権謀術数で動いてきたこと。そして、今もそうであることを、何となくわかりませんか。

 あなたはまだ、そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。


第2次世界大戦を実現させたスターリン [共産主義]

 先日紹介した1920年のレーニンの演説で述べられた共産主義が全世界を制覇するまでの「基本準則」は、スターリンの手によって現実のものとなります。少なくとも第2次世界大戦勃発までは。

 レーニンの演説を読むと、当時の列強が世界のあちこちで利権や覇権争いをしていたこと、少なくとも大国の指導者は世界情勢をどのように見ていたのかが非常によくわかります。憲法9条のおかげで日本が戦争にまきこまれなかったなどと言う主張は、間抜けのたわごとにすぎない事がよくわかります。日本が他の国からちょっかい出されなかったのは、日本が世界覇権国の米国の属国だったからにすぎません。

 スターリンがレーニンの後継者の地位について以来、ソ連の国力や軍事力強化に注力します。当時の共産主義者たちは、世界中の資本主義国に共産主義政権を成立させ、世界共産主義革命を実現することを最終目標にしていました。しかし、当時のソ連の軍事力は、それを一気に成し遂げるには弱過ぎたのです。従って、国力を蓄えるために、他の資本主義国から攻められることを回避し、資本主義国同士を戦争させ、互いに弱体化を図り、両者が弱ったところで一撃を加え、叩き潰すと言う戦略を取ったわけです。

 具体的には、レーニンが演説で触れていた日本と米国、そしてドイツと英仏です。実際、スターリンはドイツとも日本とも不可侵条約を締結しています。日本とドイツが手を組んで、ソ連を東西から同時に挟撃すればソ連は崩壊します。そうならないように先に手を打ったわけです。更に、ドイツと英仏が敵対するようしむけ、日本は中華民国の国民党との戦争から逃れられないように工作します。

 ドイツへの工作は何でしょうか。スターリンは1939年にドイツと不可侵条約を結びます。その条約の中には、秘密事項として、両国がポーランドを分割して占領することが決められていたのです。独ソにとって、ポーランドは互いに防波堤、直接攻められないようにする緩衝帯の役目ですね。英仏はドイツのポーランド侵攻をきっかけにドイツに宣戦布告します。そうなる事は当然ドイツは知っていた上で、ソ連と密約をして、東の備えにしたわけです。こうして欧州での第2次世界大戦がはじまります。

 日本に対しては何をしたのでしょうか。当時のシナ大陸は、地方軍閥が群居する内乱状態でした。蒋介石の国民党は中華民国を作っていましたが、それは南京周辺の地域を支配する一地方の勢力にすぎません。北部は張作霖の軍閥が支配する形ですが、軍閥そのものが暴力団のようなもので、治安などありません。これが日本が条約に基づいて軍を派遣し、日本人居住者らの安全を図ろうとした理由の一つです。更に、新興勢力の毛沢東の共産党が出てきて、内乱をさらに混乱に陥れます。

 スターリンは毛沢東の共産党に軍事援助を行い、国民党と日本との戦争を泥沼化させていきます。盧溝橋事件では、共産党の工作員が、国民党と日本軍両方に射撃を行い、両軍が戦闘状態に陥ります。また、西安事件では蒋介石を張学良に監禁させ、その後の国共合作方針を蒋介石に呑ませます。これで、国民党と日本軍は泥沼の戦争状態に突入します。共産党はその間に軍事力を蓄え、両者が弱った時に最後の一撃を与える準備を行います。

 でも、以上のようなことは、これまでも知られていたことです。しかし、米ソ冷戦終結後、ヴェノナ文書が米国CIA,FBIそしてNSAによって公開され、ソ連のエージェントやスパイが日本や米国の中枢にまで浸透していたことが明らかになります。その数、数百人規模であり、両国の政策決定に重要な役割を果たしていたことが判明しています。現在、この公開文書はNSAのホームページで誰でも読むことができます。

 そんなことはあり得ないと思いますか。つづく。

第2次世界大戦を予言していたレーニンの演説 [共産主義]

 第一の、我々に最も近い対立-それは、日本と米国の関係である。両者の間には戦争が準備されている。両者は、その海岸が3000キロメートルも隔たっているとはいえ、太平洋の両岸で平和的に共存することができない。(中略)

 地球は分割済みである。日本は、膨大な面積の植民地を奪取した。日本は5000万人の人口を擁し、しかも経済的には比較的弱い。米国は1億1000万人の人口を擁し、日本より何倍も富んでいながら、植民地を一つも持っていない。日本は四億の人口と世界で最も豊富な石炭の埋蔵量とをもつ中国を略奪した。こういう獲物をどうして保持していくか?強大な資本主義が、弱い資本主義が奪い集めたものを全てその手から奪取しないであろうと考えるのは滑稽である。(中略)

 このような情勢の下で、我々は平気でいられるだろうか、そして共産主義者として、「我々はこれらの国の内部で共産主義を宣伝するであろう」と言うだけで済まされるであろうか。これは正しいことではあるが、これがすべてではない。共産主義政策の実戦的課題は、この敵意を利用して、彼らを互いにいがみ合わせることである。そこに、新しい情勢が生まれる。二つの帝国主義国、日本と米国を取ってみるなら-両者は戦おうと望んでおり、世界制覇を目指して、掠奪する権利を目指して、戦うであろう。我々共産主義者は、他方の国に対抗して一方の国を利用しなければならない。


 (中略)第三の不和は、連合国とドイツとの間にある。ドイルは敗戦し、ベルサイユ条約で押さえつけられているが、しかし巨大な経済的可能性を持っている。このような国に対して、同国が生存していけないようなベルサイユ条約が押し付けられているのである。ドイツは最も強大で、先進的な資本主義国の一つであって、ベルサイユ条約を耐えることはできない。だから、ドイツは、それ自身帝国主義国でありながら、圧迫されている国として、世界帝国主義に対抗して同盟者を探し求めなければならない。

 以上は、レーニンが1920年12月6日の「ロシア共産党モスクワ組織の活動分子の会合」で行った演説の抜粋です。全世界で共産主義が最終的に勝利するまでの「基本準則」であると主張したものです。(「レーニン全集第31巻」マルクス=レーニン主義研究所訳)

 なんと、世界は第2次世界大戦に向けて、このレーニンの主張とほぼ同じように動いて行ったわけです。そして、それは自然発生的に起きたわけでもありません。レーニンの後継者であるスターリンがそのように仕向けて行ったのです。

 そんなことはあり得ないと思いますか。

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